実は、『体の内部では必死に治そうとしていた!』

 私は平成10年7月、47歳で脳梗塞を発症し、以来左半身上下の麻痺に苦しみ、その回復に徹底的に努力を続けてきた。平成15年には足を鍛える為に、登山を始め、様々な山々を、スローペースで走破してきた。途中、(平成15年9月30日)妙高山登山では、遭難して一晩、冬の初めの厳寒の山中で『死に直結』する経験を何度も経験したが、それを乗り越えて何とか生還した。(頚椎捻挫と裂傷で治るのに3年掛かった)
 平成27年には70%位まで回復した。
そんな矢先、事故は起こった。夕方、自転車で坂道を下ってきたとき、タイヤが溝にはまり、前から転倒し、『身打撲と脳挫傷』で2ヶ月間の入院を余儀なくされてしまった。そして、奇跡的に助かったが、一歩間違えれば『死んでいた』ということだ。
 回復率は30%に戻ってしまった。平成28年6月から、週2回のペースで近所の『鎌田山』に登り、体を鍛えた。しかし事故から1年2ヶ月経とうとしているのに、一向にフラフラ感は無くならない。
 今日(平成29年2月19日)、久々に温泉に入って驚いた。『足の冷たさが無い!』『今までは、左足に血行が無く、温泉に入っているのに水風呂に入っているようだった』『今日、両足とも真っ赤に皮膚が染まった!』

 実は、体は必死に治そうとしていたのだ。ただ、時間がかかっているだけなのだ。我々の感覚で考えるから、一向に治らないのでは?と疑心暗鬼になるが、実は【体の内部では壮絶な回復作業が行われていたのだ!】

今日は、久々に(4ヶ月ぶり)ビールもどきを飲みたい気分だ!
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<本澤二郎の「日本の風景」(2515) <国有地払下げ事件が発覚> <安倍夫人が名誉校長>(阿修羅より)

掲示板≪阿修羅≫に興味深い記事がありましたので、転載させていただきます。

危うし安倍スキャンダル?<本澤二郎の「日本の風景」(2515) <国有地払下げ事件が発覚> <安倍夫人が名誉校長>
http://www.asyura2.com/17/senkyo220/msg/661.html
投稿者 笑坊 日時 2017 年 2 月 14 日 15:27:38: EaaOcpw/cGfrA j86WVg Tweet    

http://blog.livedoor.jp/jlj001/archives/52166545.html
2017年02月14日 「ジャーナリスト同盟」通信

<国有地払下げ事件が発覚>

 ネットにすごい情報が飛び交っている。日刊ゲンダイで確認したのだが、朝日新聞やロイター通信までが報道している。「危うし安倍スキャンダル」を連想しても不思議ではない。国有地払下げ事件の発覚である。国有地払下げを特別配慮したとなると、これは権力の乱用しか考えられない。教育勅語を園児に暗唱させている学校法人だと、日本会議とも連なる。本日の議会とメディアの力量が問われる春一番になるのか。 


<朝日・ロイター・日刊ゲンダイが報道>

 日刊ゲンダイの後追い記事がネットで大炎上中である。久々の一大スキャンダルの発覚と、国民誰しもが感じるだろう。朝日が2月9日付で、大きく報道しているという。ロイター通信は、朝日の前か後ろか、筆者にはわからないが、追及次第では政権の命運を左右する、世紀の政治スキャンダルに発展しかねない。
 報道によると、この国有地払下げ事件は、実に荒っぽく大胆である。小選挙区制下の3分の2議席は、腐敗を招き寄せる。拙著「小選挙区制は腐敗を生む」(エール出版)で指摘した通りである。
 官邸かその周辺からの意向を、国有地を管理する財務当局も抵抗は出来ない。

<10分の1の格安価格>

 相場の10分の1の値段という。1平方15万円相当の国有地8870平方、約13億円相当を、大阪府の森友学園という学校法人が、わずか1億3400万円で手に入れたという重大な疑惑である。

 荒っぽくも、大胆不可解な国有地の分捕り・払下げ事件であろうか。いかなる釈明も通用しそうもない。背後関係を徹底して洗うことで、真相を暴くことは容易であろう。

<安倍夫人が名誉校長>

 繰り返される安倍外遊に、ぴったりと寄り添う夫人が、学園の名誉校長ということから、国有地の格安払下げ疑惑を、一段と深めさせている。政治的圧力を裏付けている。

 安倍夫人が動いたものか、彼女の意向を首相秘書官が代行したものか、首相自身の間接的口利きに周辺が動いたものか。そうでもない限り、10分の1の格安値段での国有地の払下げは考えられない。
 あるいは森友学園は、安倍後援会メンバーなのかどうか。政治献金の有無はどうか。闇献金組なのかどうか。疑問は膨らむばかりである。

<総長は日本会議幹部>

 この学園の総長は、安倍内閣を背後で操作する日本会議の幹部ということも、国有地払下げ事件の疑惑を深めさせているようだ。安倍夫人の名誉校長と学園総長が日本会議幹部と、あまりにも政治的な役者がそろい過ぎている。
 この顔ぶれで払下げを要求されると、国有地管理当局も腰が引けるのかもしれないが、さりとて10分の1という格安での払下げは無理だ。上からの、さらなる大きな力がないと不可能であろう。
 内部告発の行方も注目される。

<教育勅語を暗唱させる右翼教育機関>

 園児に教育勅語を暗唱させている!これも驚きである。教育勅語は、国家神道と帝国憲法と肩を並べる、戦後否定された戦前の「神がかりのカルト・狂信的な天皇制国家主義」を構成する3大原理の一つである。

 ロイター通信は「学園のカリキュラムは、戦前の日本を想起させる」と適切な表現で報じた。
 安倍・日本会議お手本の学園ゆえの、格別の国有地払下げの可能性も高い。
 徹底した、さらなる取材と議会の追及が不可欠であろう。

 近年、神社での改憲署名運動が活発化しているとも報じられている。それと連動するような幼児教育だと、小説「橋のない川」を思い出してしまう。しかも、土地柄は関西である。カルト教団との関係も想定される。そのための国有地払下げ事件の可能性が強くなってきた。

<地元市議の執拗な追及で表面化>

 報道だと、この事件・疑惑は、地元の市議の執拗な正義の追及がベースになっている。あんちょこな、ためにする疑惑事件報道ではない。
 右翼の腐敗と関連しているようでもある。新聞も野党も、5年目についに大魚を目の前にして、どう処理するのか。朝日・日刊ゲンダイの国内メディアのほか、外国通信社も同時取材して、官邸の圧力を跳ね返す布陣も、注目の的である。

 大魚は、まだ新鮮さを残して、生きている。時効にかかっていない。大阪府警や大阪地検も注目しているだろう、巨大政治スキャンダルである。
 訪米で、大損外交を演じてきた首相夫妻の心臓を破裂させるのであろうか。読売・産経の報道ぶりが、どんなものか。とくと見聞しなければならない。ジャーナリストの責任である。

2017年2月14日記(政治評論家・日本記者クラブ会員)

≪≪スクープ≫地球温暖化はCIAによる”でっちあげ”であるとエドワード・スノーデンが暴露面倒くさがる自身を急き立て遂に完成≫(阿修羅より)

≪≪スクープ≫地球温暖化はCIAによる”でっちあげ”であるとエドワード・スノーデンが暴露面倒くさがる自身を急き立て遂に完成≫(阿修羅より)
asyura2.com/17/kokusai18/m… 

最大の悲劇は、悪人の暴力ではなく、善人の沈黙である。沈黙は暴力の陰に隠れた同罪者である.。

≪最大の悲劇は、悪人の暴力ではなく、善人の沈黙である。沈黙は暴力の陰に隠れた同罪者である。≫(阿修羅より)

asyura2.com/17/kokusai17/m… 

大スクープ!米ケリー国務長官が超重大発言「アメリカはシリアのアサド政権を打倒するためにISIS(イスラム国)を結成した」

≪阿修羅≫に興味深い記事がありましたので、転載させていただきます。

大スクープ!米ケリー国務長官が超重大発言「アメリカはシリアのアサド政権を打倒するためにISIS(イスラム国)を結成した」
 イスラム国のバックにアメリカがいるという噂・証言は腐るほど見聞きしてきましたが、まさかこんな直接的な証拠が、こんなにも早く出てくるとは思いもしませんでした。

これで完全に「俺たちはテロ撲滅をやってる正義の味方」という西側諸国(米・欧・日本など)の言い分は成り立たなくなります(もちろんテロは最悪ですが)。だって、イスラム国(テロ組織)倒すということは、アメリカ倒すということですからね。

日本の報道を賑わしている、オバマ・クリントン=善、プーチン・トランプ=悪、という図式もガタガタと崩れ去りそうです(プーチン・トランプ=善とまでは僕には思えませんが)。

海外も当然ですが、かなりザワついています。ユーチューブにはここ数日で関連動画が山のようにアップされてます。



Leaked audio of John Kerry’s meeting with Syrian revolutionaries/UN


http://parstoday.com/ja/news/middle_east-i21766

西側を率いるアメリカは、ヨーロッパの同盟国と共に、シリア危機が形成され拡大された時から、テログループを良いものと悪いものに分け、良いテログループとしてISISに大規模な支援を行いました。西側の目的はシリアのアサド政権を転覆させることにあり、その目的を実現するために、これらのテログループを利用しようとしました。

こうした中、ISISは西側のレッドラインを越えて、現在欧米での脅威に変わっています。その例として、パリ同時テロやアメリカのセントバーナーディーノでのテロ事件を挙げることができます。こうした攻撃を受け、欧米の指導者はISISに対して真剣な攻撃を行うと表明しました。こうした中、これまでアメリカは、ロシアがシリアで行っているような、大規模な空爆やミサイル攻撃といった真剣な軍事攻撃を行っていません。

アメリカのトランプ次期大統領も、選挙戦で、オバマ大統領やクリントン前国務長官がISISの結成に直接かかわったと表明しました。トランプ氏の表明は実際、何度となく、プーチン大統領など、世界の一部の国の首脳が述べてきた疑いを認めるものでした。

実際アメリカは、中東で目的を実現するためにISISの形成や強化に大きな役割を果たしてきました。

その一方で、アメリカは対ISIS国連連合を主導していますが、これに関してもそれが本物かどうかは疑いの余地があります。2015年にはイラクの領空を介して、アメリカがISISに後方支援を送っていたことが明らかになっており、アメリカの一部パイロットも、「ISISの関連の標的を攻撃することができたにもかかわらず、上官は攻撃の許可を出さなかった」と証言しています。

ISISがシリアの合法政府を転覆させるためのアメリカやその同盟国であるサウジアラビアの努力が生み出したものである中、現在、なぜアメリカはISISとの戦いを主張しているのでしょうか。彼らはISISを殲滅しようとしているのでしょうか、それともISISの力を制限し、地域での目的に向けそれを維持しようとしているのでしょうか。



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