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トランプにとってプーチンは指南役(ryuubufanのジオログより)

≪≫に興味深い記事がありましたので転載させていただきます。
http://blogs.yahoo.co.jp/ryuubufan/69250084.html
【夜のメッセージ】トランプにとってプーチンは指南役
クリップ追加 .2016/11/17(木) 午後 10:16日記アメリカ情勢.0.

 今日のニュースで目立ったのはヒラリーの総得票数がトランプを100万票以上上回ったというものだった。これはまだ最終計ではなく、200万票にまで達する可能性があるとまで言っている。何故か選挙の勝負がついた後から急激に伸びたヒラリーの総得票数。不正操作は疑いない。本当は選挙の勝負もヒラリー勝利の筈だったんだろう。ヒラリーの黒幕は4年後の逆転を狙っている。否、それ以前にトランプ排除も仕掛けて来るだろう。黒マスコミはトランプ側に寝返る事などしない。鳩山小沢政権を黒マスコミが潰したように、トランプ政権は第一期目は激しい戦いを強いられる。またもやトランプ支持率で偽数字を出される。黒マスコミはできるだけ早くトランプ政権をレームダック状態に導こうとする。世界的な信用を落としに掛かるだろう。特に気候変動に対する国際的協定でのトランプの異常ぶり、つまり脱退を槍玉に挙げる事が考えられる。事の真偽を横に置いても、地球温暖化の風説は世界的に浸透している。トランプはそこに大鉈を振るう。トランプはこの問題で世界的批判を受ける可能性が高い。TPPやNAFTAからの離脱程度はどうという事は無いのだが、パリ協定からの離脱は強烈な逆風を招くだろう。そして追い討ちをかけるように新たなスキャンダルを仕掛けてくる。黒マスコミは何の反省もしていないし、トランプ攻撃を続ける事に何の躊躇も無い。黒マスコミはできるだけ早くトランプ政権を終わらせようと思っている。総得票数の問題にそれが如実に出ている。選挙の敗北はまだ体制の敗北ではない。まだまだ戦いは続く。

トランプは立ちはだかる敵の正体を知っている。相手の出方によっては強権発動もあり得る。ヒラリーの悪事を徹底調査する事もあり得る。不正選挙不正集計についても徹底調査するかも知れない。更には9・11の真相究明に取り掛かるかも知れない。ダーイシュの背後関係もある。戦いを仕掛けられるなら反撃しなければ負けてしまう。元の木阿弥は許されない。トランプも敵殲滅の覚悟を示すかも知れない。兎に角、大統領権限は巨大だ。本当の勝負に勝つ為の強権発動が封印される事は無い。

テクノクラートではないトランプにとって、テクノクラートから大統領になったプーチンは何より頼りになる。悪の権力との戦いに於いてプーチンのアドバイスほどありがたいものは無い。トランプとプーチンの会談がいつになるのか分らないが、真に世界的重大な会談となろう。米露は反目し合う関係ではなく、共通の敵を協同して倒す関係にある事が共有認識されるだろう。ヒラリーらはトランプにとってもプーチンにとっても敵なのだ。プーチンは習近平に対してもやったように、トランプに対しても連合形成の道を示すだろう。プーチン指導の下、中露米連合ができれば、悪の権力は完全に崩壊させる事ができる。

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トランプとプーチンの時代(ryuubufanのジオログより)

≪ryuubufanのジオログ≫に興味深い記事がありましたので、転載させていただきます。
http://blogs.yahoo.co.jp/ryuubufan/69237197.html【夜のメッセージ】トランプとプーチンの時代
クリップ追加 .2016/11/9(水) 午後 7:58日記アメリカ情勢.1.

 米の黒マスコミの沈みぶりが笑えた。我が世の春を謳歌していた黒マスコミが一夜にして敗北者になった。あの世論調査はどうした。負けたのはヒラリーだけじゃない。オバマもヒラリー夫の大統領経験者コンビも負けた。ヒラリーを応援したセレブ芸能人やセレブスポーツ選手らも負けた。果たして不正選挙はあったのだろうか。この点は何とも言えない。総獲得票数は両者ほとんど変わらない。幾ら2大政党の組織戦とは言え、そんな事ってあるか。もしかしたら本気で不正選挙で勝ちに行ったんじゃなかったのか。それでも負けたんじゃないのか。

今回のトランプの圧勝的勝利は経済権力体制に対する勝利であり、その意味は途轍もない事である。悪の体制が仕掛けたあらゆる困難を乗り越えた勝利であった。トランプという人物はロシアのプーチンに匹敵する人物と評価できる。米の長い長い選挙戦は莫大な選挙資金を必要とし、それは経済権力体制維持の為にある。大富豪とは言え、トランプだって資金を自前で賄う事は大変だったに違いない。プーチンはロシアだから大統領になれた。プーチンは米では絶対に大統領にはなれなかった。トランプはよくぞ経済権力体制の中で大統領の座を射止めたものである。あらゆる困難を乗り越え、自己資金で選挙戦を戦い、独立した立場で大統領の座を掴んだ。正に経済権力に対する完勝であり、それ以外の勝ち方は無かったのである。トランプが如何に凄い存在であったかを再認識しなければいけない。米の内部で選挙の土俵で革命を成し遂げた事は、本当に途轍もない事である。

プーチンという人物もある時期深く考えたが、トランプも時間的には更にもっと考えたように思う。ただ、考えた内容には大きな違いがあった。プーチンはロシア人であり、トランプはアメリカ人である。それぞれが正に国家のシンボリックな存在である。プーチンはどこまでも深い人間であり、トランプはどこまでも明るく開放的人間である。プーチンは基本的に陰な存在であり、トランプは基本的に陽な存在である。しかし、陰陽は一つのものである。プーチンとトランプは見事に相補い合う。トランプは大統領就任式前にプーチンに会いに行くと言ったが、素晴らしい握手の光景が見られるだろう。プーチンのロシアとトランプの米は確実に良好な関係に入って行く。経済権力体制下の露米に真の良好な関係はあり得なかったが、完全に環境が変わる。トランプは経済権力が必要とした戦争や対立を全く必要としない。1%の為の政治を99%の為の政治に切り替える。政治の方向、本質が全く違う。

トランプの勝利はプーチンにとって最高のサプライズになった。プーチンにとって中露連合は全ての基本だが、今後は露米関係もそこに近づくだろう。プーチンにとって実に素晴らしい環境が整った。プーチンはトランプ勝利の意味本質を分っている。まともな人間が米大統領になったのだ。こんな事はプーチンにとって天からの贈り物以外の何物でもない。もう嬉しくて嬉しくて仕方ないだろう。もしヒラリー勝利だったならどれだけ大変な思いをさせられたかを考えると、笑みがこぼれずにはおかないプーチンであろう。

トランプは完全に自己資金で大統領になった。誰にも弱みを持たない。経済権力にそっくり置き換わる事ができる。トランプは今絶対的存在である。そうでなければ経済権力に勝つ事などできなかった。そうなると、怖いのは暗殺である。絶対的存在は暗殺者を刺激する。トランプがいなくなれば、米はあっという間に経済権力支配に戻る。プーチンはトランプを厳重に守らなければならない。

「ヒラリー・メール」 (zeraniumの掲示板より)

≪zeraniumの掲示板≫に興味深い記事がありましたので、転載させていただきます。
http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2016/11/post-e7c7.html
 「ヒラリー・メール」  

 証拠が出なければ犯罪は成立しない。
   つまり、証拠がなければ「犯罪はない」のである。証拠が明るみに出されることがなければ、権力者による犯罪というものは、「そもそもない」。ということに世界中の政治の歴史がそうなっている。この世のほとんどすべての権力者の犯罪は、闇から闇へと葬られるのが普通である。だから権力犯罪というものはほとんどが明るみに出ないのだ。
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   ところが今回は違う。
   「ヒラリーメール問題」とは、彼女が私的メールとして削除し、隠したはずの3万3千通のメールが復元されて公表されようとしているからである。このこと自体が真に驚くべきことであり、彼女が自宅から好き放題な作戦命令を、秘かに部下たちに出し続けていたことが明らかとなった。ではこのヒラリー・メール問題の原因である、リビアの「ベンガジ事件」とは何だったのかを5年前に遡り、彼らが何をしていたのかを振り返る。
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   ヒラリー・メール事件が発覚する直接の原因になったのが、ブルメンソールのメール・アカウントのハッキングである。このシドニー・ブルメンソールという、クリントン夫妻の友人で補佐官もしていた男のメール・アカウントがハッキングされて流出した。それはリビア第二の都市ベンガジで殺害された米駐リビア・アメリカ大使のクリス・スティーブンスと、ブルメンソールがやりとりしたメールであり、それが大量にネット上に流れたことである。(2013年3月)
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   その中に、「リビアのカダフィを殺した後、134キロのリビア政府の金塊と200億ドル(2・4兆円)相当の資金と武器、弾薬をシリアの反体制勢力に引き渡す」という内容があった。以下は私が今年の7月に出版した『トランプ大統領とアメリカの真実』から抜粋する。
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   2015年10月15日、米下院で「ベンガジ事件」を糾明する特別調査委員会が開かれた。ヒラリーはこの委員会の公聴会に呼びつけられたが、この喚問をヒラリーは強気で押し切り、何とか逃げ切った。
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   「ベンガジ事件」とは、リビアのベンガジで、クリス・スティーブンス米リビア大使が殺害された事件である。(2012年9月11日) クリス・スティーブンスは、国務長官だったヒラリーの直属の外交官であり、CIAの殺人部隊でもある特殊部隊の責任者であった。このスティーブンス大使はその前年に、自分が直接指揮をしてカダフィ大佐を惨殺していた。そしてカダフィ殺人の最高責任者はヒラリーであり、ヒラリーの指示で行なわれた。
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   ヒラリーはカダフィが殺される2日前に、リビアのトリポリに自ら乗り込み、雇った暗殺実行部隊とともに写真に収まっており、Vサインをする彼女の証拠写真もある。この暗殺部隊はリビア人ではなくアフガニスタン人である。彼らはその後、自国の首都カブールに英雄として凱旋しようとした。だがカブール空港に着陸する際、「タリバーンの攻撃に遭い」輸送機ごと爆破されてしまった。それは何を意味するか。つまり口封じで殺されたのである。それもヒラリーの指示によってだ。
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   このヒラリーの指示で動くクリス・スティーブンス大使に、ISのような凶暴な人間たちが襲いかかった。スティーブンスは、自分は彼らを十分に飼いならしていると思い込んでいたがそうではなかったようだ。この狂った集団が、クリス・スティーブンスを火事で窒息させた後、路上で死体を引きずり回した。その映像がネットに流れ、それを自宅で見たヒラリーはゲロを吐いて倒れた。そして3か月後の2012年末、脳震とうによる脳血栓を起こし、ニューヨークの病院に入院した。そして翌年の1月に国務長官をやめた。
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   いったいあの時、何が起きていたのだろうか?  
   アメリカ政府はカダフィ政権を崩壊させた後、奪い取ったリビア軍の大量の兵器を、アメリカが飼いならしているイスラムの武装勢力に引き渡す秘密協定を結んだ。ここにはレーガン政権時代のイラン・コントラ事件(1986年11月に発覚)と同様の、隠された政治工作がある。(このイラン・コントラの大量の武器移送と資金提供の実行責任者は実はレーガンではなく、その時の副大統領だった父ブッシュであり、このことは今では公然の事実である。)
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   カダフィ殺害により、米軍が押収した大量のリビア軍の兵器や物資を、今のシリアや北イラクに移動させた。こうした軍事密約の武器取引などの一切を、殺害されたスティーブンス大使は国務長官のヒラリーに逐一判断を仰ぎながら実行していたのである。このときの2人の通信内容が、まさしく「ヒラリー・メール」なのである。つまり、スティーブンスと上司である国務長官ヒラリーとのこの交信記録の流出が、今問題となっている「ヒラリーの公文書メール問題」である。この国家行為として大きな犯罪行為の証拠が流出したのである。
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   2011年10月20日、カダフィを惨殺し、リビアの国家資金をすべてアメリカの特殊部隊が奪い、約200億ドルが今のISの凶暴な傭兵部隊(マーシナリー)の設立資金となった。彼ら傭兵はその後2年間の訓練を受け、2014年6月10日、突如として北イラクの都市モスルを制圧して出現した。時間の流れも符号する。
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   ヒラリーの責任は、ベンガジ事件の後に議会の上院外交委員会でも追及された。
   「あなたが国務長官としてやったことにはたくさんの間違いがあった」と決議されたが、それでもなお今も彼女は米大統領候補である。
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   同時期2013年5月20日に、エドワード・スノーデン事件が起きている。
   CIA職員であったスノーデンがNSA(国家安全保障局)の国家機密情報を、何十万件もダウンロードして持って香港に逃げた。彼は今はモスクワにいるが、この持ち出された秘密情報の中にヒラリーメールも含まれていた。スノーデンはヒラリーが不起訴になりそうだと知り、7月4日に、「アメリカ司法省」に証拠を提出する」として、ヒラリー・メールの一部を公開した。スノーデンは徹底的に、アメリカ政府の中のネオコンとムーニーたちの悪事を暴くつもりでいる。
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   ヒラリーのクリス・スティーヴンスとの通信文の中に、「カダフィを殺しなさい」とか、「集めた資金の処理をしなさい」という恐ろしい文書がたくさんあったのだ。そしてこれらが世界中の大手の新聞社に送られたので大騒ぎになった。(朝日新聞社にも送られている) だが今はICIJ(国際調査報道ジャーナリスト連合)という「報道の自由」を守る”フリだけの”報道規制の団体が、(米国政府の指示で)これらの文書が全面流出しないように管理している。つまり、公開されたことになっているが、実際には読めないようにしているのだ。
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   米国務省は独立監察官にこの件を調査させており、相当本気でヒラリーを犯罪捜査として追及している。なぜなら、ここでFBI(連邦捜査局)が事態のもみ消しに加担しようものなら、自分たち自身が汚れることになって国家犯罪を犯したことになるからだ。ヒラリーは必ず喚問される。だからこの先もヒラリー・メール問題は重要である。
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   私はすでに3か月前に、このように書いて説明している。
   ここに来てやっと読者はヒラリー・メール事件が何であるかがわかっただろう。(日本のメディアは完全なる米国のコントロール下にあるので、政府が容認した情報には当然、含まれないし、日本国民にも真実が伝えられることはない。)凶悪な犯罪者たちが、ヒラリーを先頭にまたもや大きな戦争を始めようと画策している。私たちは(真実を知り)、団結してこれを阻止しなければならない。
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    『ヒラリーを逮捕、投獄せよ』 副島隆彦著  光文社
    『トランプ大統領とアメリカの真実』 副島隆彦著  日本文芸社
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                        抜粋
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